印刷物の環境配慮を、地球温暖化防止をキーに考えてみます。
5月24～26日に「G8環境大臣会合」が神戸で開かれるなど洞爺湖サミットを前に環境問題に一層注目が集まっています。中でも最も大きなテーマとなっているのは地球温暖化です。
温室効果ガスの削減のため、製品やサービスに二酸化炭素などの排出量を記載する「カーボンフットプリント」という考え方も広がっています。
□ 商品にCO2排出量表示・経産省が小売り大手と連携
消費者、生活者の立場でもエコ意識が向上し、なにかできることがあればと考える人が多いのではないでしょうか。一方、印刷物については、CO2排出に関して積極的な議論とはなっていません。「環境にいい○○」とうたわれる資材や製法がさまざまありますが、多くの場合、数値情報として具体的にどれくらいの環境負荷低減効果があるのかはっきりしていないのが実態です。
こうした中、日本水なし印刷協会(WPA)では、水なし印刷のCO2排出削減モデルを公開しました。
□ 水なし印刷はCO2排出量削減にもつながる
...水なし印刷CO2排出量削減計算モデル≪Ver.1.0≫を発表
このような取り組みが広がることで、イメージのアピールから具体的な環境負荷低減の取り組みの評価が求められるようになるのではないでしょうか。
また、少し論点が変わりますが、印刷物の環境負荷は、印刷物の大部分を占める印刷用紙に大きく左右される面があります。
印刷物は、小部数制作が多く、1点1点資材や製造方法などが異なるため、モデル化しにくい面がありますが、製紙業は大量生産で、工程も定まっていますので、カーボンフットプリントという考え方も適用しやすいのではないでしょうか。例えば、同じ古紙パルプ配合率100％の再生紙でも、Ａ社のものは○○kg、Ｂ社のものは○○kgと表示されていると、できれば少ない方を選びたいというのが普通だと思います(もちろん、コストや品質など色々な要素がるでしょうが...)。従来の再生紙がいい悪いといった抽象的な議論からも抜け出せるかもしれません。
実際に、バイオマスエネルギーや廃棄物燃料の活用などで工場によって大きな差があるそうです。製紙各社では、さまざまな取り組みが進められているところです。
□ 苫小牧工場への新エネルギーボイラ設置決定の件(王子製紙)
□ 「環境行動計画(グリーンアクションプラン2010)」
地球温暖化対策における目標を上方修正 (日本製紙)
いずれにせよ、これからはイメージ的な環境アピールではなく、実質的な効果、数値情報の公開といったコミュニケーションが重要なテーマとなっているといえます。
温室効果ガスの削減のため、製品やサービスに二酸化炭素などの排出量を記載する「カーボンフットプリント」という考え方も広がっています。
□ 商品にCO2排出量表示・経産省が小売り大手と連携
消費者、生活者の立場でもエコ意識が向上し、なにかできることがあればと考える人が多いのではないでしょうか。一方、印刷物については、CO2排出に関して積極的な議論とはなっていません。「環境にいい○○」とうたわれる資材や製法がさまざまありますが、多くの場合、数値情報として具体的にどれくらいの環境負荷低減効果があるのかはっきりしていないのが実態です。
こうした中、日本水なし印刷協会(WPA)では、水なし印刷のCO2排出削減モデルを公開しました。
□ 水なし印刷はCO2排出量削減にもつながる
...水なし印刷CO2排出量削減計算モデル≪Ver.1.0≫を発表
このような取り組みが広がることで、イメージのアピールから具体的な環境負荷低減の取り組みの評価が求められるようになるのではないでしょうか。
また、少し論点が変わりますが、印刷物の環境負荷は、印刷物の大部分を占める印刷用紙に大きく左右される面があります。
印刷物は、小部数制作が多く、1点1点資材や製造方法などが異なるため、モデル化しにくい面がありますが、製紙業は大量生産で、工程も定まっていますので、カーボンフットプリントという考え方も適用しやすいのではないでしょうか。例えば、同じ古紙パルプ配合率100％の再生紙でも、Ａ社のものは○○kg、Ｂ社のものは○○kgと表示されていると、できれば少ない方を選びたいというのが普通だと思います(もちろん、コストや品質など色々な要素がるでしょうが...)。従来の再生紙がいい悪いといった抽象的な議論からも抜け出せるかもしれません。
実際に、バイオマスエネルギーや廃棄物燃料の活用などで工場によって大きな差があるそうです。製紙各社では、さまざまな取り組みが進められているところです。
□ 苫小牧工場への新エネルギーボイラ設置決定の件(王子製紙)
□ 「環境行動計画(グリーンアクションプラン2010)」
地球温暖化対策における目標を上方修正 (日本製紙)
いずれにせよ、これからはイメージ的な環境アピールではなく、実質的な効果、数値情報の公開といったコミュニケーションが重要なテーマとなっているといえます。
